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TOPバーチャルオフィスは施設によってさまざまです。バーチャルオフィス一本でやっている企業もあれば、レンタルオフィスやシェアオフィスを別にやっていたり、他の事業のかたわらで営業していたりと本当に色々あります。バーチャルオフィスとうたっていても実際は秘書代行や電話代行だけといったところもあります。ちなみに、電話代行は別料金になっているところもあるのでちゃんと確認しましょうね。
バーチャルオフィスで法人登記できるかどうかも施設によってまちまちです。法人登記が目的でバーチャルオフィスを利用しようと思っているなら事前に確認しておきましょう。バーチャルオフィスで登記できたとしても、許認可はとれませんので注意が必要です。また、バーチャルオフィスの住所では金融機関の口座開設を断られる可能性もありますので、なんのためにバーチャルオフィスの住所が必要なのかも合わせて十分に確認しておきましょう。
さきほども書きましたが、バーチャルオフィスの電話代行サービスは料金も質もバラバラです。また、費用の請求も月固定なのか、従量課金なのかなど、まちまちです。確認しないで利用していると莫大な費用を請求されるかもしれません。そして、大事なのはその質です。電話代行サービスは、自分が電話に出れないときに代わりに出てもらうサービスですよね。そこでなにか不備があるとクライアントを怒らせてしまったり、不信感を与えてしまうかもしれません。最悪、トラブルになっちゃうことも考えられますよね。電話代行サービスの質を確かめるには、そこのオフィスに電話してあれこれ聞いてみるのが手っ取り早いんじゃないでしょうか。多くは、バーチャルオフィス自体の電話業務と電話代行をしている人は同じですからね。
あなたがバーチャルオフィスを借りようとしているのと同じように、他の人もバーチャルオフィスを借りています。つまり、バーチャルオフィスの住所は他にもたくさんの会社が使っているんです。もし、同じ住所でヤバそうな会社があったら自分まで不審がられたり、信用がなくなったりするかもしれません。住所が同じというだけで同じ系列の会社かと勘違いされるかもしれません。
契約期間もバーチャルオフィスによって違います。1ヶ月～1年、2年といった感じです。プランによっても違ってくるでしょう。長期で契約してしまったら不要になったときにすぐ解約できません。いざ借りてみたら、やっぱりいらなかったといったこともあるかもしれません。実際に物件を借りなくてもいいのがメリットのバーチャルオフィスですが、契約に縛られて使い続けなくてはならなくなったら意味がありませんよ。
