バーチャルオフィスを使い倒そう!

起業するならバーチャルオフィスを利用しよう

top middle bottom

バーチャルオフィスの利用に向いてる人・職種


外で作業するのがメインの人

作業するのは自宅かクライアント先という人で、そこで登記ができない、または、住所の見た目にこだわる人にはバーチャルオフィスはとてもおすすめです。自宅がマンションなどの賃貸である場合は、法人登記ができないことがあります。もしも規約違反をして法人登記したのがバレてしまったら、最悪は賃貸契約が解除されるかもしれません。その場合はせっかく登記した法人も住所変更の移転登記をしなければならず、無駄な出費がかかります。ルール違反してまで自宅で法人登記をするのはやめたほうが無難です。

都内の住所がほしい人

どんどんビジネスを大きくしていきたい人など、東京以外の住所では田舎感があって、ブランディングに影響があると考える人もいるんじゃないでしょうか。全国から依頼を受けている制作会社など、地方の会社が地方の制作会社に頼むなんてことはないですよね。東京であれば、地方の会社が東京の(イケてる)制作会社に頼むといったケースはいくらでもあるんです。また、地方から地方へ出張して打ち合わせすることは少ないかもしれませんが、地方から東京へ出張して打ち合わせというのはよくあるんじゃないでしょうか。そのため、東京の住所を手に入れることは業種や考え方によってはとても重要なことなんです。

プライバシーに不安がある人

とくに女性の場合、プライバシーは大きな問題ですよね。自宅で法人登記すると自宅の住所が簡単にバレてしまいます。もしかすると、ストーカーなどの被害にあうかもしれません。女性がとくに一人で起業する場合は、自宅での登記ではなくバーチャルオフィスを利用することをおすすめします。法人の住所をバーチャルオフィスにすることで、こうした不安はなくなります。

向いている職種

ネットショップやレンタルサーバー事業者など、特定商取引法で住所を公開しなければならない事業は、プライバシーの観点やブランディング向上からバーチャルオフィスを使って住所を借りることをおすすめします。ほかにも、士業(建築設計士、電気工事業、宅建業、不動産業、税理士、司法書士など)の人は、低コスト低リスクで開業できるのでバーチャルオフィスに向いていますね。セミナー講師やコンサルタントなどは、東京の一等地の住所があれば信頼があがって集客力もあがるでしょうから、それらも向いているといえますね。会議室のレンタルもあれば、打ち合わせやセミナーも開催できて便利です。常に出先で仕事をするようなカメラマン、スタイリスト、ライターなんかもビジネス住所確保のためにバーチャルオフィスを使うといいでしょう。

バーチャルオフィスを徹底活用

ツイッター

Tweets by usevirtual
トップへ戻る